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netWIN GSテクノロジーと次世代通信関連は、中身がどこまで重なっていますか?

比較 / 公開

netWIN GSテクノロジー株式ファンドBコースと次世代通信関連 世界株式戦略ファンドは、どちらもテクノロジーの会社に絞って投資するアクティブファンドです。netWINは人気枠、次世代通信関連は実績枠で一覧表に入っています。

netWIN GSテクノロジー 次世代通信関連
投資する会社 テクノロジーの発展に関わる米国企業(米国以外は約25%まで) 日本を含む世界の次世代通信関連企業
銘柄数 37 58
上位10社の比率 57.9% 37.1%
情報技術 68.7% 69.5%
5年の増え方 +161.3% +198.2%
オルカン比(5年) +18.2 +55.0
勝率(対オルカン) 60か月中34か月 60か月中32か月
信託報酬 年2.09% 年1.848%
純資産 1兆7,452億円 8,105億円

銘柄数・上位10社・業種は2026年8月末、そのほかは9月末の数字です。次世代通信関連の信託報酬は投資先ファンドの費用を含む実質の値です。

上位10社のうち、4社が共通

組入上位10社の比率。エヌビディア・アップル・アマゾン・TSMCは両方の上位10社に入っている。netWINだけにあるのはマイクロソフト・アルファベット・メタなど、次世代通信関連だけにあるのは古河電気工業・マーベル・SCREENなど

エヌビディア、アップル、アマゾン、TSMCの4社は、どちらの上位10社にも入っています。netWINはこれにマイクロソフト(9.5%)、アルファベット(8.5%)、メタ、マイクロン、AMD、ブロードコムが加わり、米国の大手IT企業で上位が埋まります。

次世代通信関連は、古河電気工業、SCREENホールディングス、村田製作所といった日本の会社、中国の蘇州東山精密製造、台湾のエリート・マテリアルなど、通信機器や電子部品のメーカーが上位に入っています。1社あたりの比率も3〜5%台で、netWINより分散しています。

業種はほぼ同じで、国が違う

業種の比率。情報技術はnetWIN 68.7%、次世代通信関連69.5%。コミュニケーション・サービスは15.3%と12.7%、一般消費財は10.3%と8.7%

業種で並べると、2本はとてもよく似ています。情報技術が約7割、コミュニケーション・サービスと一般消費財が1割前後ずつで、残りはわずかです。

違いは国に出ます。netWINの組入は、上場している市場で見るとNASDAQが78.3%、NYSEが19.8%で、TSMCも米国の市場に上場している株として持っています。次世代通信関連は米国が56.6%で、台湾13.4%、日本10.5%、中国7.7%と、アジアの会社が3割を超えます。

5年では次世代通信関連、その前の2年はnetWIN

期間を区切った増え方(分配金込み)。2021年9月〜2023年9月はnetWIN+10.6%、次世代通信関連−8.9%。2023年9月〜2025年9月は+77.5%と+111.2%。直近1年は+33.1%と+54.9%

5年を3つに区切ると、最初の2年(2021年9月〜2023年9月)はnetWINが+10.6%、次世代通信関連が−8.9%で、netWINが上回っていました。その後の2年と直近1年は次世代通信関連のほうが大きく伸び、5年では+198.2%と+161.3%で次世代通信関連が上回っています。どちらもオルカン(+143.1%)より上でした。

業種の配分が同じでも、米国の大手に集中するか、アジアの部品メーカーまで広げるかで、伸びる時期がずれています。並べた中身は8月末のもので、5年のあいだには銘柄も比率も入れ替わっています。

netWINの為替ヘッジありのAコースとの違いはnetWINのAコース(為替ヘッジあり)とBコースは、5年でどれだけ差が開きましたか?で比べています。ほかのファンドとの比較は一覧表で見られます。

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出典:基準日 2026年9月末。組入・業種・銘柄数・国:ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント「netWIN GSテクノロジー株式ファンド 月次レポート」(2026年8月31日現在。マザーファンド)、三井住友トラスト・アセットマネジメント「次世代通信関連 世界株式戦略ファンド 月次レポート」(2026年8月末。投資先ファンド Next Generation Connectivity Fund JPY Unhedged Class の純資産比)。期間ごとの増え方:netWINは同社の月次レポート(2026年9月30日現在)の騰落率から、次世代通信関連は三井住友トラスト・アセットマネジメントの基準価額データ(分配金再投資)から当サイトが計算。信託報酬:各ファンドの交付目論見書と月次レポート。勝率:当サイトの計算(2026年8月末基準)。

情報の整理を目的としています。特定の商品の売買を推奨するものではありません。